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「家庭で充電」プリウスをEV改造 川棚で全国2例目の事業化


東彼川棚町の自動車販売・整備業タゾエ(田添益社長)がトヨタのハイブリッド車プリウスのEV(電気自動車)改造事業に乗り出した。16日から同町下組郷の整備工場で第1号車の試作に取り組んでいる。

 タゾエなどによると、改造には米プラグイン・コンバージョン社が開発したプリウス専用のキット「プラグス40+」を使用。国内の輸入販売代理店ビートソニック(愛知)が作業指導に当たっている。同事業に乗り出すのは全国2例目という。

 改造では、電源が限られていた電池を一般家庭のコンセントからも充電可能な大容量の電池に交換。従来3キロ程度だった電気走行を約40キロまで延長できるため、ガソリン使用量が半減するという。交換した電池の重量は約100キロ重いが、ブレーキで発生する電気の充電がロスなくできるなどメリットも多い。

 中古車に限る改造で、所要期間は3日間。費用は、車検登録費なども合わせ170万円程度(うちキット145万円)という。田添直記常務(42)は「テスト車を基に、大学などと連携して研究を進め、普及につなげたい」と話している。

 

「家庭で充電」プリウスをEV改造 川棚で全国2例目の事業化 – 長崎新聞 http://bit.ly/jqs2ol #EV

 

【管理人のコメント】

アメリカは、テスラモーターズを筆頭にEVベンチャーが多いから、

早速、プラグインハイブリッド仕様の改造キットを商品化する対応の早さはさすがだと思います。

キット価格が145万円は高いか安いかは、乗ってみないと分かりませんが、トラブルがなければ妥当かもしれません。

ハイブリッド→プラグインへの「コンバートプラグイン」っていう需要も今後増えそうです。

そうなれば、ガソリン車からプラグインハイブリッドのコンバートも可能にかるかもしれません。

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2011年5月18日 | コメント/トラックバック(0) |

カテゴリー:NEWS

EV普及には原子力発電所の増設が不可欠なのか?


東日本の電力不足によって、日本全国で「節電」が呼びかけられおります。
この現状は、電気を供給するEVにとって、普及に疑問符や懐疑論がささやかれており、
コンバートEV普及にとっても大きな問題です。
このテーマに一石を投じる人物が、日本EVクラブ代表の舘内氏です。
舘内氏の記事によると、実に興味深い見解が掲載されていました。

「内燃機関の自動車が全てEVに切り替わったと想定して、EVの電力消費エネルギーが全体の電力に対してどの位の割合になるか?」の算出を(財)省エネルギーセンターが発行している「エネルギー・経済統計要覧2011版」をもとにシミュレーションしていました。
要約すると下記の通り、
●2009年度の自動車交通が消費したエネルギー消費量を電力と同じ「キロワットアワー(kWh)」に換算したデータと、日本の発電設備能力を比較

【自動車交通が消費したエネルギー量】(2009年度)
自家用乗用車=52,730
タクシー  =1,563
バス    =1,671
トラック  =28,048
合計    =84,012(単位:10の7乗kWh)①

【日本の発電設備能力】(2009年度)
水力    =42,018
火力    =159,222
原子力   =42,796
合計    =244,036(単位:10の7乗kWh)②

■自動車交通全体のエネルギー消費量が発電能力に占める割合

84,012÷244,036×100=34.4%
①÷②×100=34.4%

■自家用乗用車(業務用のタクシーを除く)
52,730÷244,041×100=21.6%
③÷②×100=21.6%

でも、実際の発電量は「111,262×10の7乗kWh」⑥(2009年)と約半分(②÷⑥×100=45.6%)なので、内燃機関の自動車が全部EVに置き換わったとすると、実に60%以上の電力を「クルマ」が消費してしまうことになる。

これは、電力危機の時代にEVなんてとんでもないということになるのだろう。

しかし、EVは内燃機関のエンジン車に比べて、効率が6倍に向上するということだ。
すなわち、すべての自動車がEVに切り替わったとすれば、消費エネルギーの計算は
現状の内燃機関の自動車のデータを6分の1にして考えればよい。

6倍という数値の求め方】
まず日産リーフの燃費ならぬ電費は、150Wh/km である。次に内燃機関自動車=エンジン車の平均燃費は、自工会の乗用車実走行燃費予測値(10年度)よると10.5km/ℓである。そこで10.5km/ℓを電費に換算すると914Wh/kmとなる。こうしてEVの電費と内燃機関の燃費を電費に換算
した値をくらべると914÷150=6.1となり、6倍となる。

日本国内の自動車がすべてEVになったと仮定した、発電能力に占めるエネルギー
消費量の割合は、以下のようになる。

■自動車交通全体
34.4÷6=5.7%

■自家用自動車(業務用のタクシーを除く)
21.6÷6=3.6%

次に通常の消費電力量に対する割合を考えてみる。2009年度の消費電力量は、前
述のように「111,262×10の7乗kWh」である。
2009年度の実際の発電量と比較すると、すべてがEVになったとしても

「84,012÷111,262×100÷6=12.6%」です。
つまり通常の電力消費量で考える
と、消費電力はプラス12.5%ということである。

結論を言うと、すべての自動車がたとえEVに切り替わっても、発電能力的にはま
ったく問題がなく、通常の消費電力量でいえば12.5%増大するだけである。原発を
増設する必要はない。

また、現在のEV普及台数は1万台以下なので、電力事情を悪化させるものではまったくない。

・・・ということだそうです。

しかも、EVは大きな電池を担うこともできるそうだ。
自家用自動車の保有台数を4,060万台(2007年のデータ)で、リーフと同じ24kWhの電池が積まれているとして計算すると、すべての自家用自動車がEVになれば9億7,440万kWhの電力を保有した電池が日本社会に登場します。

電力供給をITネットワークを駆使してコントロールする「スマートグリッド」が実現すれば、EVの電池が保有している電力で、ピーク時の不足分を補うことも可能です。

東京で真夏のピーク時に不足すると予測されていた電力量の850万kWhで、1日5時間の不足分を補う必要があると仮定すると、EVがためている9億7,440万kWhの電力で、23日分の不足する電力を供給できる計算になります。

9億7440万kW ÷850万kW=約115時間(114.63…)
ピークを昼間の5時間とすれば、115÷5=23日にわたって供給できる

さらに、すべての自動車がEVに切り替わると、日本の石油消費量の30%近くが節約できる。
2020年には世界のガソリン供給不足が起こると懸念されていますから、EVが1台でも増えれば、ガソリン自動車も延命できることになります。

【掲載記事】
■EVがガソリン車を延命する?
http://bit.ly/jtYuE2(月刊チャージャー)

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2011年5月8日 | コメント/トラックバック(0) |

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