震災後のＥＶ – 朝日新聞

東京電力・福島第一原子力発電所の事故が、世界各国のエネルギー政策に大きな影響を与えるなか、次世代自動車として注目を集めてきた電気自動車（ＥＶ）の存在が改めて問われている。欧州では脱原発の動きが広がる一方、ＥＶ向け電池の開発競争は激しくなるなど複雑な様相。次世代送電網スマートグリッドとの親和性などを踏まえ、世界の自動車メーカーはＥＶの開発、普及に向けアクセルを踏み込んでいるようだが、待ち受ける課題は少なくないようだ。写真は、上海国際自動車ショーでホンダの「フィット」の電気自動車（ＥＶ）を披露する伊東孝紳社長。ホンダは2012年から中国でＥＶを生産する＝４月19日、上海市、吉岡桂子写す

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スマートグリッドの実現が急務だろう。

三菱自動車は、家庭用100Vコンセントに対応して、アイ・ミーブから、家電用品に電気を送るシステムを今年中に実用化する予定だ。

日産自動車は、家庭からEVに電力を送るH2V（Home to Vehicle）だけでなく、EVを家庭の電源として利用するV2Hを開発中だ。

実現できれば、被災地で、動く大容量電源として、大いに活躍が期待出来そうだ。